従業員の教育において大切なことは、教育を担当するのはだれの役目になるのか、教育担当者をはっきりさせることです。

組織運営の原則では、教育を受ける人の2段階上の人が教育を担当するのが正しい決定になります。
このことから、従業員100人までの会社は、当然社長が教育を担当することになります。

社長が教育を担当すると、自分の会社にとって何が1番大事で、今後どうするべきかについてじっくりと考えるので、あなた自身の実力も高まります。
教育を通じて従業員の考えを知り、隠れた能力を発見することもありますから、あなた自身が直接教育を担当することが大事なのです。

戦術セミナーや従業員を対象にしたセミナーなどもありますが、従業員100人以下の会社ではまず社長自身がセミナーに参加してみるべきです。
自分が考える経営方針と一致しているかどうかをそこで確かめ、内容が良かったならば何回か参加して、それを持ち帰って教育するのです。

あなたが担当出来ない場合は、少なくとも一回は参加して内容を確かめた後、外部の講師に依頼してもかまわないでしょう

従業員が100人を超すと、時間上の制約から社長が教育を担当するのは、経営管理者や戦略リーダーに対してだけになります。
戦術係の教育は、あなたが教えた経営管理者や戦術リーダーが担当するのが正しい決定になります。
つまり従業員100人以下の会社と、従業員100人以上の会社とでは、教育の担当者や従業員教育の進め方が根本的に違ってくるのです。

ところが、セミナー会社にしても従業員教育を専門にするコンサルタントにしても、こうしたことを研究していないか、あるいは研究していてもそれを公表しませんから、社長の多くがこうした事実を知らないのも当然です。

また社長の中には、経営戦略の研究を本気でしていないのに、「従業員が社長に代わって経営戦略の研究に励み業績をよくすべきだ」と実に欲深い、ムシの良い考えを持った人も少なからずいます。
こうしたムシの良い社長お得意さんにしているのが、セミナー会社や従業員教育を専門にしているコンサルタントとも言えるのです。

教育原則の4番目は、教育費の9割を社長1人に集中して投入することになります。

従業員100人までの会社では業績の96～100%が、社長1人の戦略実力で決まるのですから、これが正しい決定になります

出典
河辺 よしろう著『小さな会社☆社長のルール』フォレスト出版