ランチェスター戦略とは？

ランチェスター法則は1914年10月2日に書かれた

英国人で40歳まで自動車会社の社長だったフレデリック・ランチェスターは、1914年7月28日に勃発した第1次世界大戦のおよそ2ヶ月後の10月2日、45歳の時にピタゴラスの定理にインスピレーションを得て、2つの法則を発表しました。

これが後に、競争の法則と呼ばれるようになった「ランチェスター法則」です。

若い頃に、自動車エンジン製作に関していくつも特許を取ったり、26歳の頃には航空力学の理論も研究して1910年に2冊の本を出版していたランチェスター先生は第1次世界大戦が勃発したことに刺激を受け、飛行機の将来性や地上の戦闘における力関係などを考察し、これをイギリスの技術雑誌に1914年9月～12月の4ヶ月間にわたって連載しました。

ランチェスター法則に関する記事は、10月2日と10月9日の日付で2回にわたって書かれており、法則を考えついたヒントは「空中戦のデータ」ではなく「ピタゴラスの定理」にあることはあまり知られていません。
これを2年後の1916年の初めにまとめて、単行本として出版しています。

ランチェスター先生は晩年に雑誌の記者がインタビューしたとき「人生を振り返って、1番自慢できるものは何ですか？」という問いに対して「それはランチェスター法則を考えたことだ」と言ったそうです。

しかし、自分が考えたランチェスター法則をOR（オペレーションズリサーチ）に応用することはもちろん、市場占有率の計算や経営戦略に応用することは一切していませんから、イギリスでランチェスター戦略はまったく知られていません。

日本には英文の原書が200冊以上輸入されていた

日本でランチェスター法則が最初に紹介されたのは、1916年です。

これはランチェスター先生が出版した英文の原書で日本には200冊以上が輸入されていると言われています。

第2次世界大戦がはじまる前、アメリカの国防省は日本とドイツとの戦いは避けられないと考えました。
そこで数学者や物理学者、さらに生物学者などその道のプロフェッショナルを何人も集め、5～6人で１チームを作らせました。そしてどうすれば効果的に勝てるかなど、いくつもの課題を与えて研究させました。

これがプロジェクトチームの作り方とオペレーションズ・リサーチ（実際的問題解決法、OR）という、新しい学問を生むきっかけになったのです。

あるチームのメンバーの１人であった「バーナード・コープマン」はランチェスターの法則とゲーム理論の2つを組み合わせ「コープマンの戦略モデル式」を考え出しました。
それは日本に向けるアメリカの国防予算のうち、3分の2を戦略攻撃に、3分の1を戦術攻撃に回すと最も効果的に勝てるというものでした。この考えに基づいて開発したのが、B－29戦略爆撃機でした。

ORチームが考え出したいろんな方法の中で実際に戦争に使ったものの1部が、1951年7月にアメリカで出版されました。

アメリカ政府は戦争が終わって数年後にアメリカとソ連の対立が深刻になった時、戦争で破壊された日本の産業を復興させるために、技術者や学者を何人も派遣していました。

その中の1人に品質管理で知られる「デミング博士」がいました。

「オペレーションズ・リサーチを研究すると経営の役に立つ」と言ってその出版物を紹介しました。もし、デミング博士がいなければ日本でランチェスター戦略がこれほど広がることはなかったでしょう。

アメリカから派遣された技術顧問団の受け入れ団体として作られていた日本科学技術連盟（日科技連）はさっそくこの本の翻訳に取り掛かり、1955年9月に「オペレーションズ・リサーチの方法」という題名で出版しました。
この本はとても高かったのですが予想外に多く売れ、この本を読んだ人の多くは「アメリカ軍はこのような考え方で日本と戦っていたのか」と、とても驚いたそうです。

第一次ランチェスター戦略ブーム到来

それとともにランチェスターの法則を経営に応用する人が「同時多発的」に何人も現れ、この時「第1次」のランチェスター戦略ブームが起きました。
東京で特許事務所を経営していた奥村正二氏が1960年（昭和35年）12月16日、「企業間競争と技術」（東洋経済新報社）という本の中で、ランチェスター法則を説明するとともに、強者の戦略と弱者の戦略について言及しています。

1961年（昭和36年）1月15日、後に東京大学の教授となった林周二先生が「日本企業とマーケティング」という本を出版してランチェスター法則について説明すると共に、強者の戦略、弱者の戦略についても説明しています。
そして、競争条件が有利な会社と、競争条件が不利な会社とでは経営のやり方を変えるべきだ」と結論付けています。

その後、日本国内で企業間競争に活用するランチェスター法則が様々な人によって研究されてきました。

1969年（昭和44年）3月6日、日本経済新聞の1頁全体に、1962年の夏から1年をかけて斧田太公望先生と田岡信夫先生とが共同で導き出した、73.9％、41.7％、26.1％という「市場占有率の3大数値」を説明するとともに、市場占有率の重要性について説明しています。

「必勝の理論」登場

1983年（昭和58年）7月30日には竹田陽一先生がランチェスター法則の応用から出てきた「必勝の理論」を仕事時間に使い、「利益時間戦略」という題名で出版しました。
1986年（昭和61年）6月3日には「ランチェスター・弱者必勝の戦略」の題名でビジネス社から出版し、この本はサンマークの文庫本にもなったことで合計8万冊売れてランチェスターの第一人者としての竹田陽一ブームが巻き起こります。

その後、「赤本」、「青本」と言われる「小さな会社の社長のルール」「小さな会社の社長のルール（共著：栢野克己氏）」をはじめとする多くの竹田陽一先生のランチェスター書籍がベストセラーになりランチェスター経営戦略が注目され、日本で定着する原動力になりました。

弊社では竹田陽一先生が東京商工リサーチ勤務時代に約1,600件の倒産企業を研究し続け、約30年の歳月をかけて体系化し新しいロジックとして確立したランチェスター戦略に、ビジネスモデルプロデューサー®の河辺よしろうが、アップデートされた現代のマーケティングと会社マネジメントの視点から経営戦略コンサルティングと社員教育に最大限生かしたサービスを少ない経済的な負担で提供させて頂いております。

Lanchester Success Program

The “Lanchester Strategy” is a rule called the “formula for competition” born in Great Britain in 1914.
Following that, it was advanced by the American military, and following World War II it saw individual development in Japan with the aim of leveraging it for the purpose of management. Through the new creation of a “natural philosophy of management” as a principle for companies to win in market competition, it became possible to “logically arrange” management, which can easily become fuzzy.
By deriving the “three main values” for market share, this philosophy has created a clear strategy for one’s company in the context of intercompany competition. From the “profitability principles” that decide the quality of profitability, two styles of management have been derived: “strategies of the strong” and “strategies of the weak.” The central idea is that in order to improve performance, it is essential to have a management strategy focused on strong products and being the best in one’s class.
In addition, Mr. Yoshiro Kawabe, representative of Lanchester Management Co., Ltd. established the “Kawabe-star Strategy,” which features aspects from marketing to Lanchester Management and newly implements a marketing method into the Lanchester Strategy. Over 1,000 companies in Japan are making use of corporate strategy systems, business models, and team management systems that utilize this theory.